【プレスリリース】スーパーへの来店頻度、人数を減らす買い物をミーニューがサポート

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2020年 4月 30日
株式会社 ミーニュー

スーパーへの来店頻度、人数を減らす買い物をミーニューがサポート

まとめ買いリストを送信“家族へ送るボタン”新機能を追加

―アンケート調査／37％が買い物頻度減少、理由の33％が“まとめ買い”―

最長1週間の献立が作れるAI自動献立提案アプリ「me:new（ミーニュー）」を提供する株式会社ミーニュー（東京オフィス：東京都港区、代表取締役：三宅伸之）は、2020年4月30日より、AIで自動生成された献立の食材リストを家族などへ送信することができる機能「家族へ送るボタン」機能を拡充したのでご報告します。東京都が発表した3密によるスーパーへの来店規制、人数制限を受けてこのたび緊急リリースします。

必要な食材にのみチェック。「家族へ送る」ボタンを押下。右図はLINEでの受信イメージ

■必要な食材だけをチェックしてLINEなどへ送信。無駄な買い物を減らすメリットも

2020年4月24日から25日にかけて、20代から40代の7都府県在住（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、大阪府、兵庫県、福岡県）の女性600名に対してインターネット調査「外出自粛要請後の家庭の食に関する買い物の変化」（調査方法：クロス・マーケティング社のアンケートパネル「QiQUMO（キクモ）」を利用）を行ったところ、食に関する買い物の頻度は増えましたか？減りましたか？という問いに、「増えた」と回答したのが23％（123人）、「減った」と回答したのが37％（223人）、「変わらない」と回答したのが40％（238人）と「増えた」よりも「減った」が多いという結果となりました。「減った」と回答した方にその理由を伺うと「外出自粛をしている」と回答したのが44％（192人）と最も多く続いて「まとめ買いをするようになった」と回答したのが33％（145人）、「無駄な出費を減らしている」が18％（77人）という結果となりました。東京都によるスーパーの3密回避要請が出ている中で、来店頻度を減らしまとめ買いしたい消費者の声を受けAI自動献立提案アプリ「ミーニュー」の買い物リストページに「家族へ送る」ボタンの追加を行いました。「家にある食材は買わなくても良い」ように必要な食材のみチェックをして送信することで、無駄な出費も防げ、家族の誰かが1人で買い物に行けるため、東京都が要請する人数制限にも対応した機能です。
ミーニューは、新型コロナウイルスの影響を受け、今年の3月12日に地域の特売チラシ情報をまとめて閲覧、その特売食材から献立を自動生成する有料機能サービス「特売献立機能」（月額400円（税込））の機能も無償開放いたしました。今回、まとめ買いリストを手間なく送信できる機能「家族へ送る」ボタンの拡充を行う事で、いかなる状況下においても家庭の料理負担を軽減していきたい考えです。

■外出自粛要請後の家庭の食に関する買い物の変化、アンケート結果

・調査期間：2020年4月24日（金）～4月25日（土）
・年齢構成：20代から40代、計600名
・対象：7都府県（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、大阪府、兵庫県、福岡県）の女性のみ
・職業：パート・アルバイト21％、会社員、会社役員29％、公務員2％、自営業・フリーランス3％、
専業主婦45％、無職1％

「増えた」と回答した方にその理由を伺ったところ「在宅人数、在宅時間の増加で食品の消費量が増えたから」と回答したのが65％（127人）で「家庭内の食品備蓄用を増やしている」が17％（34人）、「ついで買いしてしまう」た15％（30人）という結果となりました。全体の母数（n＝600）に対して約2割の方の食事の消費量が増えているという結果となりました。

続いて食に関する買い物の時間帯の変化はあるかという問いに対して、時間帯が「変わった」と回答したのが39％（236人）、「変わってない」と回答したのが61％（364人）という結果となりました。「変わった」と回答した方に対し、在宅による外出自粛要請が発令される以前と現在の買い物時間の時間帯の変化を伺ったところ、開店前から午前中、15時頃までの比較的“早い”時間帯においては相対的に増えている中、15時以降から19時、深夜などの“遅い”時間帯においては相対的に減っている傾向が見受けられました。欠品する恐れも考慮して早い時間に買い物が集中していると想定されます。

最後に現在食に関する買い物で気を付けていることがあるかという問いに対して冒頭での質問同様「買い物の回数を減らす」が342人と一番多く、次に「一人で買い物へ行く」が308人、次に「できるだけ近くの店舗で買う」が219人、「人が少ない時間帯に行く」が215人という結果となりました。1位となった買い物の回数を減らす行為は感染対策ももちろんですが、家計の圧迫も想定されるためコスト対策の方がより強い傾向にあると伺えます。

■献立の自動化で“家事の時短”と“食費の効率化”を可能にした
AI自動献立提案アプリ「ミーニュー」について

ミーニューが提供するAI自動献立提案アプリ「ミーニュー」は、2014年6月よりサービスを開始、2018年より事業投資を本格的に行い、ユーザーの好みや栄養を考えた1週間分の献立を自動で作成してくれる「AI自動献立提案」機能が受け順調に利用者数を伸ばしています。2019年2月には40万ダウンロード、1年後の2020年4月現在で85万ダウンロードを達成しました。お子様が小さく共働きで週末にまとめ買いをするような家庭が主に利用しているのが特徴で、家族の人数に合わせて量を補正して買い物リストを自動で作成したり、売り場を行ったり来たりしなくて良い画面作りを徹底するなど「考える手間を省く」「操作が楽」といった“時短”が評価を得ています。さらに時短に加え食費の効率化にも取り組んでおり、作りおきを自動提案する「食材の使いまわし」機能が特に人気で“次の日の弁当に活用できる”といった、まさに臨時休校における「お子様のお昼代」削減につながると評判です。また近所のスーパーの特売食材を使って節約献立が作成できる「特売献立機能」（有償）を活用することで食費の削減にも繋がるため、新型コロナウイルスの影響を受け3月12日より、この「特売献立機能」を無償化し、より多くの方々に利用していただく努力をしております。 今年の1月に発売された、テストする女性誌「LDK」（晋遊舎、3月号）の特集「疲れない晩ごはん ラクラク大作戦」での献立アプリ比較レビューにて、数あるレシピアプリの中からグランプリに値する最高の「A＋」を獲得しました。「献立の立てやすさ」「使いやすさ」に加え、自分の好みに合わない場合でも再提案を促す“編集機能”で「マンネリ化させない」点も評価されての受賞です。ミーニューは、今後も料理や献立に苦労するご家庭に寄り添い、家事負担軽減に貢献していきたいと考えています。

AI自動献立提案アプリ「ミーニュー」ウェブサイト：https://menew.jp/

アプリ名：
AI自動献立提案アプリ「me:new（ミーニュー）」
利用料：基本無料
OS：iOS、android対応
GooglePlay：https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.menew.menewapp
AppleStore：https://apps.apple.com/jp/app/zui-zhang1zhou-jianno-xian/id977041956?l=ja&ls=1

■株式会社ミーニューについて 企業名：株式会社ミーニュー 代表取締役：三宅　伸之 創業：2012年5月1日 事業内容：AI献立自動作成アプリ「me:new（ミーニュー）」の企画・制作・運営 本社：岡山市北区津島中1-1-1 岡山大インキュベータ113号 東京オフィス：東京都港区南青山2丁目11-14　青山コシビル3F 企業HP：https://info.menew.jp/

＜報道関係者お問い合わせ先＞
株式会社ミーニュー
広報担当：黒瀬 TEL：080-9885-2116　E-mail：info@menew.jp